■「外国人観光客を取り戻せ」――旅行会社の秘策

「外国人観光客を取り戻せ」――旅行会社の秘策
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20111212-00000000-fukkou-bus_all
 12月12日(月)12時17分　復興ニッポン

　ドバイで仕事をしていた際に知り合ったという2人。日本に来る前は2人で約1年半、世界各地を回り、日本は54番目の国となった。2人とも、なかなか決まらないスケジュールに一切苦情を言わない。事務所側も彼らのブログには一切手を加えない。お互いに信頼していて、第三者の自由な発信こそに信憑性があるという、無言の通念が根底にある

　東日本大震災は今なお尾を引いている。特に外国人観光客を扱う旅行業界はその影響が大きい。震災直後、海外での過剰な報道も相まって、「日本は全土が壊滅し、危険である」と誤解され、海外からの旅行客は、震災から数カ月過ぎた後でもぴたりと止まったままだった。それは明らかに誤認識だが、旅行業界に携わる人々にとっては笑って済ませられるものではない。「本当の日本の現状を外国人の目で実際に見てもらい、世界に伝えてもらおう」――。石川県にある小さな旅行会社が動き出した。


大打撃を受けた国内旅行業界、戻らない外国人観光客

　震災後、国内の旅行業は、現地の被災という物理的な状況に加え、自粛ムードが漂い、急降下の一途をたどった。有名温泉地の老舗旅館が廃業するという衝撃的なニュースが駆け巡ったその陰で、人知れず消えていった旅館、ホテルも少なくない。そこで、ホテルや旅館では、宿泊費の一部を被災地への義援金とする宿泊プランを打ち出し、旅行客の気持ちの負担を軽くするなどの策を実施した。また、将来の宿泊を約束して一部を前払いして支援する「旅館復興サポーター制度『種 たね』」が立ち上がるなど、支援活動も開始された。

　一方、国内旅行業でも外国人観光客を相手にするインバウンド業界は、さらに厳しいものがあった。海外では日本の地理関係を正しく理解する人は少ない。日本全体を被災地と見なし、東日本大震災の被災地から離れた地域の宿まで予約がキャンセルされ、国際イベントは中止を余儀なくされた。外国人観光客の来日はぴたりと止まり、駐在、滞在していた外国人も一斉に帰国した。外国人観光客に人気の日光は象徴的に報道され、「今がシャッターチャンス」というほど閑散としていた。

震災に、原発事故に、負けたままではいられない

　外国人観光客の激減は、旅館、観光地以上にインバウンド旅行業者を直撃した。海外からの客足が戻らない状態で、どうやったら生き延びていけるのか。いつまで待てば、回復の光が見えるのか。

　そんな閉塞感に風穴を開けようと動き出したのは、石川県金沢市にあるマゼラン・リゾーツ・アンド・トラスト（代表：朽木浩志）という、社員12名、ベンチャー系の旅行会社だった。同社は、日本滞在経験のない外国人に、日本全国47都道府県を100日間で回り、ブログで発信してもらうというプロジェクト「Travel Volunteer Project」に乗り出したのである。

　1998年に創業した同社は、大手旅行代理店勤務で格安航空券などを扱っていた朽木社長が、富裕層にターゲットを絞ってスタートさせた。2006年からは海外の富裕層を対象としてインバウンド部門を開始。当初は思うように販路は開けなかったが、5年が経過した今年になってようやく花開き、多くの予約が入るようになっていた。

　その全てが水泡に帰した3月11日の東日本大震災。茫然自失となった朽木社長は、一人、被災地へボランティアに赴いた。目を覆う惨状を前にして、「負けられない」。思いを新たにし、社員にも、全員交代でボランティアを経験させた。

世界が目を向けるインパクトのあることを

　インバウンド担当スタッフの一人、木原彩さんは当時のことをこう語る。「とにかく何もすることがなくて、何かしなきゃ、といつも思っていました。世界に強いインパクトを与えるようなことをしないと、目を向けてもらえない、日本の安全を伝えることさえできないと、3人のスタッフで会議を重ねました」

　そして、思い浮かんだのが、先のプロジェクト「Travel Volunteer Project」だった。しかし、会社の規模に比べ、あまりに大きいプロジェクトである。膨大な費用を賄う協賛や寄付が集まるか、通訳や宿泊、食事といった協力が得られるか。もしかしたら、その全てをこの小さな会社が背負うことになる。

　スタッフの抱える不安に対し、朽木社長は「もちろん、覚悟の上です。スタッフから話を聞いた時に私もその考えに同意し、すぐに決断した。一言でいえば使命感。だから、何の当てもないとなったら、それらは全て我が社の必要経費です。社員にも覚悟してくれと言いました。さらに、インバウンドのスタッフ3人には、スタートしたらこの先半年は休みがない、その覚悟があるなら、と」
　朽木社長は、協賛、協力を求めて各方面に働きかけた。一方、スタッフの木原さんたちも、覚悟を決めて内容を詰めた。日本に来たことのない外国人に、日本各地を100日間で回り、ブログで発信してもらう。まずはその外国人を募集するためのホームページを準備し、2011年7月6日に公開した。

85カ国から応募、総数1897人の激戦を勝ち抜いた2人

　実際にホームページを公開すると、海外メディアがこぞって記事で取り上げた。国内メディアの反応は薄く、同時期に立ち上げたfacebookの「“いいね！”チェック」は9割が外国人だったという。併行して国内の協力者＝サポーターも募集。少しずつではあるが、協力を申し出てくれる人たちや施設が現れた。

　応募総数は7月末の締切までに85カ国、1897人という数に上った。応募用紙はスタッフ全員が、徹夜で全ての応募用紙に目を通し、会議の上で最終の5組を決めた。

　ミッションのスタートは9月15日。13日に候補5組が金沢に集まり、最終選考会が行なわれた。選ばれたのは、フォトグラファーのケイティ・モリソンさんとライターのジェイミー・ラフェッティさん。20代後半のイギリス人カップルだった。

　最終選考会に参加した山代温泉あらや滔々庵の永井社長は、「どの候補者も日本のことを良く知っていて、自分のスキルを利用して日本の復興に協力したいという思いが伝わって来て、1組に絞るのが大変でした」と語る。

2人が訪れる先々で、彼らの発信力に期待する人たちが待つ

　「日本に来て、旅をしてみて初めて日本が思ったよりも広いと感じた」というケイティさんとジェイミーさん。2人のスケジュールは全てプロジェクト事務局が管理し、基本的には新しい土地に着くと通訳サポーターが出迎え、指定された場所を訪れることになる。ただし、民間が連携して全てをサポートしてくれる所もあれば、自治体側の主導で受け入れてくれる所、最後までサポーターの見つからなかった県などもあり、受け入れ態勢は各地で異なる。

　受け入れ側の思いはいずれも切実で、何を見てほしいか、何が世界の人々への情報として有効かを考えたもの。そして、それぞれの県の地方紙で取り上げられた。

　通訳サポーターはそれぞれが所属する協会からのメールで知ったという人が多いが、申し出はほとんどが個人レベルでの参加だ。

　岩手県花巻市のサポーターは、市の職員で通訳ガイドのライセンスを持つ布臺（ふだい）さん。世界各地で行なわれた東日本大震災追悼式で宮沢賢治の『雨ニモマケズ/STRONG IN THE RAIN』が朗読されたこともあり、賢治ゆかりの場所を案内した。また、「震災後の冷静な日本人の行動は武士道にも由来する」との考えで、『武士道』の著者である新渡戸稲造ゆかりの場所へと案内した。

　詳細な説明書を受け取って、初めてこのプロジェクトを知った秩父観光協会の村田秀雄さんは、「国内の観光客も頭打ち。そんな所へ今回のプロジェクトは渡りに船でした」と、すぐに協力を申し出、宿や見どころなどを手配。自らドライバーも務めた。

　栃木県日光の通訳サポーターは川合ゆかりさん。今回の風評被害で象徴的な存在となった観があり、「いつもなら、奥日光まで行くのは時間配分が難しい時期ですが、いろは坂でも私たちの前後に車はなく、結局、無用の心配でした」と、複雑な心境を語った。

多くの賛同と協力を得て、やり遂げることに充足感

　愛知県でトヨタ自動車の工場見学に案内した小橋みかりさんが、「乗り物で移動すると、ジェイミーさんはすぐにパソコンを開いて原稿を書いているんです」と話すように、2人のまじめな仕事ぶりは、話を聞いた誰もが感心するほどだ。

　「来日前は（原発事故など）ニュース的なことを、良いことも良くないことも伝えようと思っていた。しかし、災害の起きた場所は広い日本の中のほんの一部。日本は美しく、見るべき所が多い。それを伝えるのがぼくらのテーマ」と、ジェイミーさんは語る。

　朽木社長とスタッフは、苦しい財政ながら、ケイティさんとジェイミーさんの真摯な仕事ぶりと、多くのサポーターが参加してくれたことで、プロジェクトとしての成功を感じているという。残る日程はあと2週間ほどだ。ケイティさんとジェイミーさんは最後に、2人と事務局から、協力してくれた人たち全てへの感謝を携えて、再び東北を訪れる。