■消費者の約8割、クラウドテレビの概念「あいまい」

消費者の約8割、クラウドテレビの概念「あいまい」
http://j.people.com.cn/94476/7807229.html
「人民網日本語版」2012年5月4日

　各メーカーが「クラウドテレビ」を大々的に宣伝しているが、ほとんどの消費者は「全く意味が分からない」というのが現状だ。中国電子商会がこのほど発表したデータによると、消費者の77％はスマートテレビとクラウドテレビの概念について「とてもあいまい」と答えている。しかし、メーカーが新たな概念を大々的に宣伝し、古い製品を棚から取り下げるに伴い、消費者は受動的に製品を「アップグレード」するしかない事態が生じている。北京晨報が報じた。

　2011年、中国のテレビ市場は「クラウド時代」に突入し、ハイアール、スカイワース、ハイセンス、TCL、康佳などの国産メーカーが相次いで「クラウドテレビ」を打ち出した。

　家電売り場では多くのメーカーが「クラウドテレビ」を主力製品として置いているが、これらの新製品の価格は同サイズの他のテレビより3割ほど高い。例えば47インチの3Dテレビの価格は6千元（約7万6千円）以下だが、同サイズの「クラウドテレビ」だと9千元（約11万4千円）は下らない。

　販売員によると、クラウド機能を搭載したテレビはコンテンツを無制限にダウンロードできるほか、クラウドアプリ、クラウドメモリなどの機能も使えるという。

　しかし、現時点でほとんどの家電売り場にはまだWiFiネットワークが敷設されていないため、消費者が購入時に「クラウドテレビ」のネットワーク機能を実際に体験することはできないのだ。

　一体「クラウドテレビ」とは何なのか？消費者電子製品情報化推進委員会の李剣秘書長は「スマートテレビとクラウドテレビの違いは、メーカーがどこに重点を置いているかの違いに過ぎない。スマートテレビはテレビのスマート化を重視し、フロントエンドの利用を強調している。一方のクラウドテレビはバックエンド技術を重視している。両者はただ表現方法が違うだけだ」とする。

　あるデータによると、中国のスマートテレビ市場は2011年下半期から急速に発展し始め、2011年末には浸透率が25％に達した。昨年の年間販売台数は500万台を超え、今年の販売台数は1800万台に達すると見られる。つまり、スマートテレビはまもなくテレビ市場の主役になるのだ。

　しかし、あるテレビメーカーの担当者によると、現在のところ製品のアップグレードに伴いユーザーエクスペリエンスが高まっているわけではないという。スマートテレビは操作が複雑、設計が未熟などの問題を抱えており、多くの機能は使用率が低い。例えばネットにつないでコンテンツを閲覧する、ゲームで遊ぶ、ジェスチャー・音声認識など、各大手メーカーが売りにする概念はいずれも利用価値がそれほどない物であり、多くの消費者は購入後もネットワーク機能を使うことがない。