■日韓トンネル構想、２０２０年ごろ着工可能との見方＝韓国

日韓トンネル構想、２０２０年ごろ着工可能との見方＝韓国
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=1124&f=national_1124_083.shtml
2011/11/24(木) 13:14
  
　韓国建設産業研究院は18日、「2020年韓国建設産業の主要イシューならびにトレンド予測」報告書を発表し、今後韓国に大きな波及効果を与えると予測される建設プロジェクトに、「グリーンインフラ構築」「排出ガスゼロ都市」「中韓、日韓トンネル」などを挙げた。複数の韓国メディアが報じた。

　同研究院は8月に韓国国内の建設会社や設計・エンジニアリング業者、大学・研究所など建設関連従事者155人に、建設プロジェクト12件に対する評価を依頼した。韓国に大きな波及効果を与えると予想されるプロジェクトを、建設産業の技術発展、国民の生活の質向上、国際化・海外輸出寄与などの面から評価した。

　その結果、「グリーンインフラ構築」がすべての項目で高い点数を記録した。中韓トンネルと日韓トンネルも、建設技術の発展と海外市場開拓の効果が大きいとの見方が示された。

　同研究院によると、日本と韓国を結ぶ日韓トンネルは2020年ごろには本格的に着手される可能性が高いという。日韓トンネルは経済的な問題が大きな課題となっているが、トンネル出入口に大規模な都市計画を進めることで解決されると予想し、トンネルの事業費は110－120兆ウォン（約7－8兆円）、工期は10－15年との見方を示した。

　同研究院のイ・ボクナム研究委員は、「韓国を訪れる中国や日本の観光客は、2020年には年間1000万人をはるかに越えるだろう」とし、「飛行機や船舶だけでは観光客や物流を支えるのは難しくなる」と海底トンネルの必要性について述べた。

　報告書では、2020年の建設産業にもたらす変化の主な要因に、「グローバルな経済変化」「地球環境の変化などグリーン成長」などが挙がった。韓国国内の建設市場規模の成長可能性については「低い」と答えた人が6割以上を占め、海外での建設市場の成長可能性については「高い」が7割に達した。





■【仏国ブログ】「日韓トンネル」に対するフランス人の見方
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2010&d=0128&f=national_0128_009.shtml
2010/01/28(木) 11:08

　1930年代に日本が立案したといわれる「日韓トンネル」。九州と朝鮮半島を海底トンネルで結ぶ構想で、戦前実現に向けて調査も行われたが、第二次世界大戦敗戦により頓挫した。その後、自民党の竹下登元首相や羽田孜元首相が日韓トンネルについて言及したり、韓国側で調査が進められたが、否定的な意見もあり、いまだに大きな進展はない。

　フランスの情報サイト「Ａｕｊｏｕｒｄｈｕｉ　ａｕ　Ｊａｐｏｎ」では、韓国メディアが報じた「日韓トンネル」に関する記事を取り上げ、「もし『日韓トンネル』が実現すれば、全長約50．5キロメートルのフランスとイギリスをつなぐ『英仏海峡トンネル』の約4倍もの規模になる。08年には一日当たり1万人以上が日本と韓国を行き来していることもあり、実現すれば商業と観光が2国間で盛んになるだろう」と伝えている。

　また「トンネルが実現した場合、日韓の距離は地理的にも政治的にも近くなる。急成長している中国に対して、効果もあるだろう」と述べる一方、「実現にあたり、日本が地震大国であることも問題だが、北朝鮮という存在も、より大きな問題といえる。新たな市場が開拓できるが、北朝鮮で何か動きがあった場合、対岸の火事では済まされない」と記している。

　この記事に対するコメントとして「政治的な問題よりも、やはり地震の問題が一番大きい。防衛する必要がある時には、トンネルを封鎖してしまえばよいが、地震はそうはいかない。安全対策が不十分だった場合、その被害は計り知れない」「観光目的としては良い案だと思う。飛行機と比べて手軽だし、快適に旅が出来るだろう」といった意見が寄せられている。